エネルギーマネジメントとは
エネルギーマネジメントの定義とは、エネルギーを使用状況に応じてエネルギーを管理する事と言えます。一般的にはビルや工場、住宅等の施設や地域における電力の需給バランスを、最適に保つエネルギー管理の事を指します。
当社におけるエネルギーマネジメントとは、「エネルギーのPDCAサイクルをまわす」事と定義し、まずは現状を把握するための「可視化（見える化）」を行います。
「可視化」されたデータに基づき、エネルギーのPDCAサイクルをまわしていく事が最も理想とするところではありますが、当社では、「人の手によるマネジメント」と「それ以外によるマネジメント」の仕訳を行い、お客様にとって最も効果的な方法は何かを検討してまいります。
エネルギーマネジメントシステム（EMS）
エネルギーの使用状況を可視化して、施設内の設備（照明、空調、モーター等）の稼働を制御する事で、エネルギーの最適化運用をするためのシステムです。
これを業界ではEMS（Energy Management System）と呼び、SDGs（持続可能な開発目標）やカーボンニュートラルなどの環境問題への対応が求められている昨今、注目を集めています。
一時期は、「可視化」（見える化）までのシステムをEMSと呼んでいた時期もありましたが、エネルギーをマネジメントするためには、制御が組み合わさらなければ、システムとしては機能不足であり、現在これら制御機能までが備わった管理システムをEMSと呼んでいるのが一般的です。
エネルギーマネジメントシステムの目的
当社ではエネルギーマネジメントシステムの目的として、①余剰なエネルギー使用を抑える事で環境問題への対策とする、②エネルギー使用環境の快適性の最適化、③経済効果のバランス、を挙げており、システムの制御により自動化できる事と、可視化による人の努力によりできる事があると考えております。
つまり、正確な現状把握をする事で問題点を抽出し、問題解決へとつなげていく事が重要であり、エネルギーマネジメントシステムの役目とは、現状把握をする事だけではなく、問題を解決できる事が重要であると言えるのです。
エネルギーの可視化からはじめる省エネルギーの3原則
エネルギーマネジメントシステムによりエネルギーを可視化（見える化）してから、効率的にエネルギー運用を行い省エネに繋げるためには、大きく仕分けると3つの手法が考えられます。①運用改善、②設備更新、③自動制御の3つです。
これを当社では「省エネの3原則」と呼び、このうち自動制御による効率化がエネルギーマネジメントシステムで可能且つ直接的な省エネルギー対策となります。
運用改善は自己努力により行う対策であり、実施に特別なコストはかかりませんが、その効果には波があります。
設備改善は確実且つ大きな効果を得られる代わりに大きなコストを必要とします。
自動制御は設備に対して指令を出すことによる効果になりますので、効果は確実ですが大きな効果ではありません。
それぞれの特長をグラフで表したのが下の図になります。
お客様の状況に応じ、エネルギーマネジメントシステムは可視化と自動制御を行いながら、計測データと言う事実に基づき、常に改善を繰り返していく事。
それが当社が考えるエネルギーマネジメントの姿です。
デマンドマネジメント
エネルギーマネジメントのうち、負荷平準化と呼ばれるピークシフト対策の具体的なマネジメントについてを、当社ではデマンドマネジメントと呼んでおります。
これはデマンドコントローラーのようなピークカット装置を含めて、年間の最大電力をマネジメントする事を目的とします。
デマンドマネジメントは強制的な制御を主体としたシステムと組み合わせる事になるため、最適運用とは言えないマネジメントを強いるケースもあり、エネルギーマネジメントの中でも、少々色の違うエネルギーマネジメントと言えます。
しかし、このデマンドマネジメントが組み合わさり、効果的に運用されることで、「経済効果のバランス」に大きく貢献しつつ、「目標管理」を確実なものとして、更には電力供給側の発電量抑制にも貢献できる、ALL WINの仕組みが完成します。
上の図は、デマンドマネジメントによる強制制御が、設備改善による省エネルギー効果を確実なものとしている図になりますが、これらを総合的に判断し、システム構成を考え、設計をするのが、当社のエネルギーマネジメントに対する姿勢であり、当社の役目であると考えております。
当社のエネルギーマネジメント
当社は実行型のデマンドマネジメントシステムを企画・開発し、遠隔地からの監視、制御及び効果に対して検証を行う省エネルギーソリューションを提案します。
見える化という言葉が市民権を得て、今や企業のみならず一般家庭においても、省エネルギーに関心を持つ時代となりました。
この1つの要因としては東日本大震災以降の電気代上昇もあると思います。
引用：経済産業省
今までは、国の補助事業等においても、現状把握＝エネルギーの計測＝見える化を重視し、その為のシステム導入に補助金が出されるようになりましたが、この僅か数年で、今度は『デマンドコントロール』であったり、『自動制御』、更には遠隔監視機能のような多機能管理システムに対しても補助金が出される様になっております。
計測によりエネルギーを可視化して、集計したいグラフを作成したりといった技術は、現状把握をする上で、大切且つ重要な技術である事に違いは無いのですが、それらを使いこなすには、使い手に一定のスキルが要求されてしまい、それがシステムを敷居の高いものにしてしまっています。
『システムは未来へ繋ぐ人と社会のために存在する』ならば、見える＝ソフトウェアは、見る人に理解される表現が必要で、自動制御＝ハードウェアは、人の手では出来ない緻密な技術により、目的となるエネルギーマネジメントの根幹を支えるべきものと考えます。
当社の主力業務である、エネルギーマネジメント事業では、30年以上に渡る省エネルギーシステムの企画・開発・販売・運用経験を自社のノウハウとして、様々な見える化や自動制御を提案しております。
リアルタイムオンラインデマンド制御システムの運用業務、オンサイトエネルギーサービスによる高効率システムの運用業務も弊社の大事な仕事です。
ユーザー目線と、技術的な裏付けと、費用対効果と、それらがバランス良く機能するマネジメントシステム、それを既存商品やシステムより判断し、不足があれば企画・開発を行い、お客様が満足できる、省エネの自動制御を行い、検証結果が見える、そんなソリューションを提供致します。